公益社団法人地盤工学会の液状化対策工法 と ハイブリッド工法の効果　-2012/04/12-

現在、舞浜地区と弁天地区にて工事を行っております。

　舞浜地区のお宅は沖積層がGL-8.5mにあるため、その深さより地盤改良を行いつつ、家屋の傾き修正を行っております。使用材料はセメント系薬液注入材であり、使用量は40m3以上となりました。これは、10tダンプ換算で7台分弱です。（4tダンプならば16台分）

　非常に緩い地盤であり、材料を打ち込んでもなかなか家屋が上昇する環境とはなりません。注入により、縁の下にある地下水を排除するとともに土の密度をあげ続けることにより、結果として建物の傾きが修正されていくのです。

　さらに、使用材料は間隙水を排除し、土粒子のつなぎ材となるため、固結力が増すため、水が通り難い環境となります。結果として液状化しにくい土質へと変化します。

　これが、ハイブリッド工法（地盤改良併用家屋傾き修正工法）です。

公益社団法人地盤工学会にて出版されている液状化対策工法によると液状化対策は以下のようなものとなっております。 　①　土の密度を高める 　②　液状化がしにくい粒度にする 　③　土粒子骨格を安定させること 　④　飽和度を低くすること 　⑤　過剰間隙水圧が速やかに消散させること 　⑥　液状化した周辺から過剰間隙水圧の侵入をしにくくさせること 　⑦　初期有効応力を増大させること 　⑧　地震時に生ずるせん断変形を少なくさせること 　ハイブリッド工法は①②③⑥⑧に効果があります。

　最近、パイプドレーンの話をよく聞き、その効果を聞かれます。パイプドレーンは地震発生時の過剰間隙水圧を速やかに消散させるため液状化が起きにくくなります。（⑤に該当）
　問題点を挙げると
　緩い砂地盤や、ヘドロ層が介在する地盤ではパイプドレーン設置後　地下水が抜かれることにより圧密が促進され、緩やかに不等沈下が起こる可能性があります。さらに、近接家屋も一緒に下げる可能性もあります。また、地震発生時には土が締め固まるため、全体的に地盤沈下が起きる可能性が大きいです。
　そのあたりをきちんと考慮した設計と施工を行う必要はあります。

　弊社ではお客様のニーズに応えるため、地盤改良後にパイプを設置する検討を行いましたが、近隣家屋への影響を考えて断念した経緯がございます。