ハイブリッド工法が液状化対策併用の建物沈下修正となる根拠 -2013/01/22-
皆様あけましておめでとうございます。年末年始もいそがしく駆け回っており、なかなかブログの更新できずにおりましたが、やっと少し落ち着きました。
奄美大島の総合体育館の地盤改良工事も無事終わり、現在は美浜と市川市内の建物沈下修正を行っております。奄美大島は海がとてもきれいでした。奄美と羽田の往復でゆっくりする間もありませんでしたが、今度はゆっくり旅行したいです。スキューバダイビングとかとても良いらしいです。さんご茶屋という個人経営されているスクールがいいみたいです。私はやったことはありませんが．．．今度着れるスーツがあれば是非挑戦してみたいです。
話は変わりますが、弊社と応地研が行っておりますハイブリッド工法は、リンクに貼っております独立行政法人港湾空港技術研究所の資料0590「液状化対策としての地盤の締固め範囲に関する基礎的検討研究」（1987年6月）を大いに参考にしております。
この資料は、以後の湾岸地域の埋め立て部の液状化対策に役立てられ、結果として、先の大震災における湾岸埋め立て地域の液状化防止に大いに役立った研究成果であります。結果として液状化が起きていない埋め立て地域は、この研究のような理論、方法で地盤改良が行われたからであると考えられます。
この報告書の内容を抜粋しますと、
① 緩い砂地盤の締固めには1.0～2.0kgf/cm2の圧力を掛け、土の相対密度を80%以上にすることにより、N値16以上の地盤をつくる。
② 改良深さは深いほど液状化の影響を受けにくい。層変わり部での変形量が大きい。
③ 改良幅は30°程度の余裕をみるべき。（十分根入れのある矢板等の締切等により、減ずることが可能）
弊社のハイブリッド工法では
① 注入圧力を初期値(水圧)＋2.0kgf/cm2掛けており、地盤改良の可視化を行っております。セメント系材料の注入による土粒子の固結力の増加や土圧を掛けること自体により地盤の強化（液状化対策）を行っています。
施工後の地盤調査結果においてもN値15~20が確保されており、上記研究報告書に合致しています。
ですから、一部の方がおっしゃっているような「緩い砂地盤には対象体積の40%を注入しなければならない。」とかではないのです。地下を掘削するわけではありません。液状化対策における注入量は対象体積の10%もあれば十分です。このことは7月に開催された地盤工学会の論文発表会においても報告があります。対象地盤体積への7%の注入で透水係数は1/10~1/100に下がったと。
② 弊社では地盤改良深さの決定は、事前にSWS試験を行い、埋立て層迄の改良を行っています。特に層境は含水比が高く、軟弱で、被圧されており、液状化を受けやすく、変形しやすい。したがって弊社ではその深さ（埋立て深さ）まで地盤改良を行っています。（浦安地域では、-6.0~-8.0m、ところによっては-10mのところもあります。）
③ 改良幅における30°の余裕は、現実的には隣の敷地に入ってしまうため無理があります。したがって、一番良い方法は、お隣同志で連続的に地盤改良を行うことが望ましいと考えられます。現実的には他工法で沈下修正を行ってしまったお宅も多く、時期も合わない等があり難しいでしょう。
ですから弊社では、埋め立て層全体を改良し液状化しても建物が傾きにくい構造にすることにしました。地盤改良による、液状化発生の際の建物の回転抵抗力（改良地盤の回転抵抗力）を事前に求めて、不等沈下が起こりにくい構造にしてあります。
2度における中越沖地震により、その効果は実証済です。
ハイブリッド工法は以上のような検討がきちんとなされているため、従来の勘や経験の工法ではなく理論的であることがお分かりいただけたと思います。
新しい考え方の建物沈下修正（液状化対策併用）であるように思われる方もおられると思いますが、様々な研究成果を参考にし、その検証や裏付けを行って施工に反映しているだけなのです。また、私の得意分野である地下構造物（トンネル、下水処理場、地下鉄駅舎等）の築造やそれに伴う地盤改良の経験や技術が、このハイブリッド工法（建物沈下修正、液状化対策）に生かされてはいます。
今後とも、横浜グラウト、応地研のハイブリッド工法よろしくお願い致します。
奄美大島の総合体育館の地盤改良工事も無事終わり、現在は美浜と市川市内の建物沈下修正を行っております。奄美大島は海がとてもきれいでした。奄美と羽田の往復でゆっくりする間もありませんでしたが、今度はゆっくり旅行したいです。スキューバダイビングとかとても良いらしいです。さんご茶屋という個人経営されているスクールがいいみたいです。私はやったことはありませんが．．．今度着れるスーツがあれば是非挑戦してみたいです。
話は変わりますが、弊社と応地研が行っておりますハイブリッド工法は、リンクに貼っております独立行政法人港湾空港技術研究所の資料0590「液状化対策としての地盤の締固め範囲に関する基礎的検討研究」（1987年6月）を大いに参考にしております。
この資料は、以後の湾岸地域の埋め立て部の液状化対策に役立てられ、結果として、先の大震災における湾岸埋め立て地域の液状化防止に大いに役立った研究成果であります。結果として液状化が起きていない埋め立て地域は、この研究のような理論、方法で地盤改良が行われたからであると考えられます。
この報告書の内容を抜粋しますと、
① 緩い砂地盤の締固めには1.0～2.0kgf/cm2の圧力を掛け、土の相対密度を80%以上にすることにより、N値16以上の地盤をつくる。
② 改良深さは深いほど液状化の影響を受けにくい。層変わり部での変形量が大きい。
③ 改良幅は30°程度の余裕をみるべき。（十分根入れのある矢板等の締切等により、減ずることが可能）
弊社のハイブリッド工法では
① 注入圧力を初期値(水圧)＋2.0kgf/cm2掛けており、地盤改良の可視化を行っております。セメント系材料の注入による土粒子の固結力の増加や土圧を掛けること自体により地盤の強化（液状化対策）を行っています。
施工後の地盤調査結果においてもN値15~20が確保されており、上記研究報告書に合致しています。
ですから、一部の方がおっしゃっているような「緩い砂地盤には対象体積の40%を注入しなければならない。」とかではないのです。地下を掘削するわけではありません。液状化対策における注入量は対象体積の10%もあれば十分です。このことは7月に開催された地盤工学会の論文発表会においても報告があります。対象地盤体積への7%の注入で透水係数は1/10~1/100に下がったと。
② 弊社では地盤改良深さの決定は、事前にSWS試験を行い、埋立て層迄の改良を行っています。特に層境は含水比が高く、軟弱で、被圧されており、液状化を受けやすく、変形しやすい。したがって弊社ではその深さ（埋立て深さ）まで地盤改良を行っています。（浦安地域では、-6.0~-8.0m、ところによっては-10mのところもあります。）
③ 改良幅における30°の余裕は、現実的には隣の敷地に入ってしまうため無理があります。したがって、一番良い方法は、お隣同志で連続的に地盤改良を行うことが望ましいと考えられます。現実的には他工法で沈下修正を行ってしまったお宅も多く、時期も合わない等があり難しいでしょう。
ですから弊社では、埋め立て層全体を改良し液状化しても建物が傾きにくい構造にすることにしました。地盤改良による、液状化発生の際の建物の回転抵抗力（改良地盤の回転抵抗力）を事前に求めて、不等沈下が起こりにくい構造にしてあります。
2度における中越沖地震により、その効果は実証済です。
ハイブリッド工法は以上のような検討がきちんとなされているため、従来の勘や経験の工法ではなく理論的であることがお分かりいただけたと思います。
新しい考え方の建物沈下修正（液状化対策併用）であるように思われる方もおられると思いますが、様々な研究成果を参考にし、その検証や裏付けを行って施工に反映しているだけなのです。また、私の得意分野である地下構造物（トンネル、下水処理場、地下鉄駅舎等）の築造やそれに伴う地盤改良の経験や技術が、このハイブリッド工法（建物沈下修正、液状化対策）に生かされてはいます。
今後とも、横浜グラウト、応地研のハイブリッド工法よろしくお願い致します。
